医療材料共同購買サービス「メッカルＧＰＯ」
医療機器販売業１１社とメディアスソリューション社は、医療材料の共同購買の研究を進めてきたが、２月２２日に「医業経営支援研究会ＭＶＰ（Ｍｅｄｉｃａｌ Ｖａｌｕｅ‐ｃｈａｉｎ Ｐａｒｔｎｅｒｓ）」を設立し、同会で開発したメディアスソリューション社の医療材料共同購買サービス「メッカルＧＰＯ」提供を開始した。
同日、医業経営支援研究会ＭＶＰ会長・武藤正樹氏（国際医療福祉大学大学院教授）、メディアスソリューション社代表取締役・古木壽幸氏による同会設立と「メッカルＧＰＯ」についての発表会が、ベルサール東京日本橋（東京・中央区）で開かれた。
武藤氏は、「日本の医療の将来展望と医療材料ＧＰＯの役割」をテーマに講演。「医療介護一括法と地域医療構想」「医療材料の高騰」「共同購買組織（ＧＰＯ）とは？」に沿って進められた。特に医療材料の特徴と課題については、「医療機関の医療材料に関する情報化が十分でないため、取引先が固定される傾向にあり、市場価格競争が十分とはいえない」とし、ＧＰＯのメリットとして「バイイングパワー（購買力）が大きくなり、複数病院の購買力を背景にメーカーと交渉するため、交渉力が大きくなる」ことなどを挙げた。
古木氏は、「メッカルＧＰＯは、医療機関を正会員、医療機器販売業を賛助会員としてメディアスソリューション社が医療材料コスト削減を支援するサービスである。その特徴は、共同購買の要である『医療材料の標準化』をパートナーの医療機器販売１１社の高い専門性を持った営業力の活用によって、医師の理解を得ながら進めることができる点にある。医療材料の価格ベンチマークサービス『メッカル分析サービス』データを活用しながら適正価格で買えるようメーカーと交渉し、正会員は医療機器販売１１社経由で購買する仕組みであり、今後契約正会員数２００病院、総購買額７００億円を目指す。」と説明した。
