がん研究会・がん研究所・ＦＲＯＮＴＥＯヘルスケア／がんプレシジョン医療実現の共同研究を発表

　公益財団法人がん研究会、がん研究所、ＦＲＯＮＴＥＯヘルスケアは、１月３１日にがん研究会 がん研究所（東京・江東区）で、がんプレシジョン医療を実現するシステムの開発に向けた共同研究の開始を発表した。
　同研究の目的は、がん研が開発中のゲノム解析技術とＦＲＯＮＴＥＯヘルスケアの人工知能技術を活用し、がんの個別化医療を支援する仕組みの開発を目指すというものである。
　今回の発表に先立ち、昨年１０月にゲノム解析技術による個別化医療の提供を目指す「がんプレシジョン医療研究センター」を設立。また、ＦＲＯＮＴＥＯが開発した人工知能「ＫＩＢＩＴ」を用いた「がん個別化医療ＡＩシステム（ＣＰＭ－ＡＩシステム）」の開発着手を発表し、それ以降、新システムの共同研究に関する検討を進めてきた。記者発表会では、その検討の結果、決定した事項についての発表がなされた。
　最初に、野田哲生氏（がん研がんプレシジョン医療研究センター所長）が、「人工知能を活用したがんプレシジョン医療提供体制の構築プラン」について述べた。同センターは、当該プロジェクトにおいて、がん患者の遺伝子異常を網羅的に解析する「クリニカルシークエンス」や、腫瘍組織ではなく血液等から遺伝子の異常を調査する「リキッドバイオプシー」などの最新技術を活用し、ゲノム解析情報等の患者の診断データを統合・解析する仕組みを研究開発していく。同氏は、その概要説明の中でＦＲＯＮＴＥＯヘルスケアと提携した理由について、「我々はクリニカルシークエンスなどの最新の診断手法に関する研究開発を進めていくが、その際にＡＩの応用・導入が必要になる部分があること」と語った。
　続いて、池上成朝氏（ＦＲＯＮＴＥＯヘルスケア代表取締役社長）が、同社が開発を進めているＣＰＭ－ＡＩシステムの概要を解説した。同氏によると、「同システムに組み込まれているＡＩに、あらかじめがん治療の専門家が有用性を確認した論文データを『教師データ』として学習させておくことで、膨大なビッグデータの中からＡＩが学習した論文と同様の良質な要素を持つものだけを抽出することが可能となる」と解説。このような形で専門的な知見に基づいて導き出されたデータを臨床活用することにより、医師の治療方針の検討・決定を支援。最終的にがん死亡率の低下やがん再発の防止などに貢献することを、システム開発の目標に置いている。
　同システムは、「診断支援システム」および「インフォームドコンセント支援システム」で構成され、それらの役割は、診断支援システムが患者のゲノム情報および同社が独自開発する情報支援システムで集積したビックデータからAIにより良質な情報を選別し、医師の診断を支援する。インフォームドコンセント支援システムは、診療支援システムにより医師が決定した診断の概要を患者に伝えるための対話支援ツールとして機能することになる。
　なお、同氏はプロジェクトスケジュールについて「システム開発に３年、試験に２年を充て、２０２１年に完了させたい」と抱負を語った。
　両氏の発表後、中村祐輔氏（がん研がんプレシジョン医療研究センター特任顧問）と武田秀樹氏（ＦＲＯＮＴＥＯ行動情報科学研究所所長）を交え、システム関連の質疑応答が行われた。