GEヘルスケア・ジャパン／メディアセミナー・ポケットエコーの有用性を患者及び経済観点から示す（24.12.20）

　12月2日、GEヘルスケア・ジャパンは赤坂インターシティコンファレンス（東京・港区）でメディアセミナー「ポケットエコーで実現するこれからの在宅医療～ポケットエコーのコストインパクト、現役在宅医があげる課題とは～」を開催した。
　冒頭、同社超音波本部Primary Care部部長 麻生 光氏が「ポケットエコーで実現するこれからの在宅医療」と題し、４医療機関の在宅医がポケットエコーを用いて行った診療225件を対象とする調査の結果報告を行った。診断・治療上で有用だったかどうかの問いに対し、100％「はい」の回答が寄せられ、具体的には「診断と治療ができた、緊急疾患の除外、侵襲的ケアの回避ができた」という内容だった。
　また、ポケットエコーがなかった場合のコスト試算も発表され、麻生氏は「在宅完結しなかった場合は約140万円、緊急搬送で約4.6万円の試算となり、ポケットエコーを携帯すれば、不要な入院を回避し、患者の負担軽減と社会保障費の節減に繋がる」と示した。
　続いて、調査に協力した、在宅医療の先駆者でもある医療法人社団悠翔会 佐々木 淳氏と医療法人鳥伝白川会 泰川 恵吾氏（オンライン）が、医療現場でのポケットエコーの有用性を語った。佐々木氏は、病院でのエコー診断経験からもポケットエコー検査を推奨しているが、実際の使用は医師次第という現状に、「医師教育に加えることも一案だ」と述べた。利点として、患者が無痛で無害であること、さらに自宅治療の効果の高さを指摘している。泰川氏は、移動リスクの軽減や病院を拒む患者にもベッドサイドでの安全な診断・治療が可能になる有用性を挙げた。
　一方で、現場のポケットエコー所有率は約2割、使用率はさらに低いという報告があり、佐々木、泰川両氏は共に、「まず手にとって使ってもらいたい」と訴えた。