富士通／高度医療研究機関との共同研究協定を締結する

　富士通は、２０１４年１２月２４日、ホテルオークラ東京（東京・港区）にて、3国立高度専門医療研究センター（国立がん研究センター、国立循環器病研究センター、国立長寿医療研究センター）および１大学（東京医科歯科大）と、ＩＣＴ技術を活用した医療モデルの構築と普及を目的とした共同研究に関する協定を締結した。同社は、２０１５年３月をめどに各機関との研究内容を具体化し、共同研究を開始する予定である。
　記者会見では、富士通の今後の成長戦略や健康・医療分野における新たな取り組みなどの紹介の後、各施設の代表者が共同研究の取り組みについて概要を述べた。
　堀田知光氏（国立がん研究センター）は、「がんのメディカル・ゲノムセンター機能に必要なゲノム情報と診療情報の統合」と題して、富士通と共同で行うゲノム医療実施体制の構築計画などを説明した。橋本信夫氏（国立循環器病研究センター）は、「循環器疾患の予防・制圧に向けた生活習慣のビッグデータの解析と介入方法の開発」について述べ、共同研究に期待する効果として、①循環器の発症および重症化の予防、②有効な先制医療、③ＩＣＴを活用した新規医療サービス等の創出を挙げた。鳥羽研二氏（国立長寿医療研究センター）は、同センターが取り組む「認知症の早期発見システムの開発」について概要を紹介。システム構築の計画を「平成２８年度に認知症の兆候発見システムの構築および試用、３０年度に完成および運用、３１年度に全国運用開始を見込む」とした。
　田中　博氏（東京医歯大）は、「網羅的生体分子情報を統合したデータベース、および解析技法の確立」について講演。疾患オミックスと医療情報を統合したデータベースの構築と、そこからどういう情報を取り出して解析するか、ゲノム電子カルテの確立などについて語った。