駒澤大学＆バリアン メディカル システムズ／産学連携による放射線治療人材教育センター設立

　駒澤大学とバリアン メディカル システムズ（以下、バリアン社）は、１１月２８日に同大学駒沢キャンパス内で日本初の試みとなる産学連携による放射線治療人材教育センターを設立することを発表し、同センター設立に関する契約書の調印式を開催した。
　同センターは、同大学の開校１３０周年を記念して２０１７年１２月に竣工予定の「種月館」内に設置され、バリアン社製の医療用直線加速器（リニアック）「ＴｒｕｅＢｅａｍ」、放射線治療計画システム「Ｅｃｌｉｐｓｅ」、放射線治療データ管理システム「ＡＲＩＡ」を導入・設置して、がん治療のための高度な放射線治療の実施を支援する医療従事者と学生のための教育コースを提供する。
　同社代表取締役のＭｉｔｃｈｅｌｌ Ｓｉｌｏｎｇ氏は、調印式の席上で挨拶し、「日本では、がん患者に対する放射線治療の実施率はまだ欧米に比べると低い。駒澤大学とのパートナーシップによる当センターの活動によって、放射線治療の認知度を高め、がん患者のQOLと治療に対する選択肢が増えていくことを期待している」と述べた。
　同大医療健康科学部教授の保科正夫氏は、「国内がん患者数の増加を鑑みると、放射線治療を高い技術水準で実施できる熟練した医療従事者の数を増やすことが重要。当センターにおけるバリアン社とのコラボレーションにより、私たちは放射線治療に関する人材をより多く排出することができるようになる」とコメントした。
　調印式には、同大学から理事長の須川法昭氏、学長の廣瀬良弘氏ら、バリアン社からは日本法人代表取締役のＭｉｔｃｈｅｌｌ Ｓｉｌｏｎｇ氏、学術担当副社長のＤｅｅｐａｋ Ｋｈｕｎｔｉａ氏、アジアパシフィック プレジデントのＫｅｖｉｎ Ｏ’Ｒｅｉｌｌｙ氏らが列席。須川氏とＳｉｌｏｎｇ氏が契約書にサインし、固い握手が交わされた。